(9-4)となる。即ち、柱の材料が定められているとき、ｍ大、
大、Ａ小が危険な条件となる。図9.2.1-1において、屋根にかかる柱からの力は復元力であるから(-Ｋx)、したがって屋根から柱にかかる力はＫxである。柱には塑性変形もあるから、Ｋxの代わりにＱ(δ) (δ=
=歪み) と記すと、Ｑ(δ)とδの関係は図9.2.2-1のように表わされる。図9.2.2-1において、δγは柱の弾性変形の限界で降伏点とよばれ、それより塑性変形が加わって、δu(終局変形)で崩壊する。Ｑyは柱の降伏強度である。地震力がＱyを超えると忽ち壊れる柱を”脆い”と言い、大きな塑性変形をするものを”粘り強い”と言う。Ｑu は柱の保有耐力であり、
が崩壊しないための必要条件である。1981年の新耐震設計法では、希な大地震動の場合を
としている。崩壊条件が含みうる変形エネルギーで定められるとすると、図9.2.2-1を図9.2.2-2のように弾性変形と塑性変形に分けて考えてみることが出来る。ここで、三角形OEδEの面積が、台形OYPδpの面積である。したがって、靭性(=δu/δy=δp/δy)の十分大きな柱に対しては地震力をＱuからＱyまで下げてもよいことになる。